元本・積立額・年利・期間を入力するだけで、複利による資産の増え方を試算できます。 「2,000万円貯めるには毎月いくら？」「必要な利回りは？」の逆算もできます。
最終資産額
¥15,095,030
投資元本
¥8,200,000
運用益 (利回り)
+¥6,895,030
(84.1%)
単利で運用した場合
¥12,815,000
複利との差 ¥2,280,030
インフレ調整後の実質価値
¥15,095,030
想定インフレ率 0％ / 現在の貨幣価値換算
新NISA 生涯投資枠
枠内に収まります
上限1,800万円（簿価残高ベース）
資産推移シミュレーション
月次複利・毎月初の積立で計算した概算です。信託報酬などの運用コストは含みません。将来の運用成果を保証するものではありません。
複利計算シミュレーターとは？積立・一括・利回り逆算に対応
本ツールは、投資元本に対して利息が利息を生む「複利効果」を瞬時に可視化できる資産運用シミュレーターです。 初期投資額（一括投資）と毎月の積立額を組み合わせた月次複利で計算し、新NISAやiDeCoの積立計画に活用できます。 さらに、「2,000万円貯めるには毎月いくら積み立てればよいか」「何年かかるか」を求める逆算モードと、「その金額に到達するには年利何％必要か」を求める利回り逆算モードを搭載。課税口座での税引後手取り（20.315％）、インフレ調整後の実質価値、単利で運用した場合との差額も同時に表示するため、額面だけでは見えない現実的な資産形成の見通しが立てられます。
こんなシーンで便利です
新NISA・つみたて投資の目標設定
「2,000万円作るには毎月いくら積み立てるべきか」を逆算モードで直接算出。生涯投資枠1,800万円を超える年も表示します。
投資信託の利回り（年平均リターン）の確認
投資額と現在の評価額、経過期間を入れれば、年平均何％で運用できていたかを逆算。ファンドの実績評価にも使えます。
一括投資と積立投資の比較
初期投資額のみ／毎月積立のみに切り替えて試算すれば、同じ投資総額でも最終資産額にどれだけ差が出るかを比較できます。
教育資金・老後資金・FIRE計画の策定
税引後の手取り額とインフレ調整後の実質価値を確認しながら、目標到達までの年数を現実的な数値で把握できます。
使い方は簡単 3ステップ
- 「将来資産」「目標から逆算」「利回りを逆算」から目的に合うモードを選びます。
- 初期投資額・毎月の積立額・想定年利・運用期間を入力します。
- グラフと結果を確認し、必要に応じて口座の種類（NISA／課税口座）や想定インフレ率を切り替えます。
※入力値を変えるたびにリアルタイムで再計算されるため、複数のパターンを即座に比較できます。
ご利用時の注意点
- 月次複利・期首積立：1か月ごとに利息を元本へ組み入れ、積立は毎月初に行う前提で計算しています。
- 税金：初期状態は新NISAを想定した非課税表示です。「課税口座」に切り替えると運用益に対する20.315%を差し引いた手取り額を表示します。
- 手数料は非考慮：信託報酬などの運用コストは含みません。想定年利からあらかじめ信託報酬を差し引いて入力してください。
- インフレ：想定インフレ率を入力すると、最終資産額を現在の貨幣価値に換算した実質価値を表示します。
- NISA枠の表示：投資元本の累計が生涯投資枠1,800万円（簿価残高ベース）を超える年を目安として表示します。
【年利別】100万円を複利で運用した場合の資産推移（月次複利・積立なし）
年利が1%変わるだけで、30年後の資産額にはこれだけの差が生まれます。本ツールと同じ月次複利で計算した数値です。
| 想定年利 | 10年後 | 20年後 | 30年後 | 元本が2倍になる年数 |
|---|---|---|---|---|
| 年利 1% | 110.5万円 | 122.1万円 | 135.0万円 | 約69年 |
| 年利 3% | 134.9万円 | 182.1万円 | 245.7万円 | 約23年 |
| 年利 5% | 164.7万円 | 271.3万円 | 446.8万円 | 約14年 |
| 年利 7% | 201.0万円 | 403.9万円 | 811.6万円 | 約10年 |
| 年利 10% | 270.7万円 | 732.8万円 | 1,983.7万円 | 約7年 |
【毎月の積立額から見た到達額の目安（年利5%）】
毎月1万円を20年で約412.7万円（元本240万円）、 毎月3万円を20年で約1,238.2万円（元本720万円）、 毎月5万円を20年で約2,063.7万円（元本1,200万円）。 元本100万円＋毎月3万円・年利5%なら、2,000万円到達までは約24年です。
【複利の力を知る「72の法則」】
資産が2倍になる期間は「72 ÷ 金利（％）」で概算できます。年利3％なら約24年、年利6％なら約12年です。上表の実測値ともおおむね一致します。
【単利と複利の差】
元本100万円＋毎月3万円を年利5%で20年運用した場合、複利なら約1,509.5万円ですが、利息を再投資しない単利では約1,281.5万円。その差は約228万円にのぼります。
※すべて月次複利で計算しています。税金・手数料・物価変動は上表には含まれていません。実際の運用成果を保証するものではありません。
利回りの読み解き方と、資産の取り崩しフェーズまで見据えた複利の応用管理
資産を「増やす」段階だけでなく、利回りの定義の違いやリバランス、リタイア後の取り崩し運用まで、複利計算の結果を実務へ落とし込むための知識を整理しました。
年平均利回り（CAGR）と単純平均リターンの違い、トータルリターンの見方
投資信託の運用実績を評価するとき、各年のリターンを単純平均した数値と、複利を考慮した年平均利回り（CAGR）は一致しません。
1年目に+50％、2年目に−50％なら単純平均は0％ですが、実際の資産は0.75倍になっており、CAGRは約−13.4％です。
販売用資料の「平均リターン」がどちらの定義かを確認し、本ツールの利回り逆算モードで投資額・評価額・期間からCAGRを求め直すことで、実態に近い比較ができます。
分配金再投資と非課税枠の使い方が複利効率に与える影響
複利効果を最大化する前提は、運用益を中間課税なしで全額元本へ組み入れることです。
毎月分配型のファンドは受け取りのたびに課税と再投資の手間が生じ、課税口座では20.315％の複利ロスが発生します。
新NISA口座でも、分配金を受け取ってから手動で買い直すと翌年以降の非課税投資枠を消費するため、当初から内部で再投資する無分配型のインデックスファンドを選ぶのが標準的な運用です。
アセットアロケーションの最適化と定期リバランスによるリターンの安定化
複利効果を長期にわたって安定させるには、単一の資産に依存せず株式や債券などのアセットアロケーション（資産配分）を設計する必要があります。
時価の変動で当初の目標配分から5％以上乖離した場合は、値上がりした資産を売り、値下がりした資産を買い増す「リバランス」を年1回など機械的に実行してください。
これにより最大ドローダウン（下落幅）を抑え、シミュレーション値に近いリターンを維持しやすくなります。
リタイア後の資産枯渇を防ぐ定率取り崩しと定額取り崩しの選択基準
FIRE達成後や老後の取り崩しフェーズでも残った元本は運用が続くため、複利の逆計算が重要になります。
毎月一定額を引き出す「定額取り崩し」は生活費の計算が容易な反面、下落局面で多くの口数を売却してしまう収益率の順序リスクを抱えます。
総資産の年4％など一定割合を引き出す「定率取り崩し」なら、資産が減った年は自動的に引出額も減るため、複利のエンジンを止めずに資産寿命を延ばしやすくなります。
複利計算・積立シミュレーションでよくある失敗と対策
期待利回りを高く見積もりすぎて、積立計画が破綻する
米国株式（S&P500）や全世界株式の好調な時期の実績だけを見て「年利10〜15％」と設定し、数十年後のバラ色の資産推移を前提に計画を立ててしまう失敗です。株式インデックスの歴史的な平均利回りは年3〜7％程度であり、過度な楽観は老後資金やFIRE計画の大幅な下方修正につながります。
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信託報酬などの運用コストと運用益への課税を無視して手取りを見誤る
多くのシミュレーターは手数料や税金を引かない額面の数値を出します。信託報酬や、課税口座で発生する20.315％の利益課税を反映せずに30年など長期で試算すると、実際の手取り額と数百万円単位の乖離が生まれます。
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インフレによる貨幣価値の低下を考慮せず、目標金額を設定する
「老後2,000万円」という現在の基準のまま、20〜40年後の目標金額をぴったり設定してしまう失敗です。年2％の物価上昇が30年続くと、現在の1,000万円の価値はおよそ550万円まで目減りします。名目上は目標を達成していても、購買力ベースでは全く足りないという事態に陥ります。
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複利が効き始める前の初期フェーズで元本割れに耐えられず解約する
複利は期間が長くなるほど加速する構造のため、投資初期の5〜10年は元本の増減がほぼすべてで、下落局面では簡単に元本割れに転じます。グラフの右肩上がりの印象と実際の値動きのギャップを理解していないと、恐怖心から早期解約してしまいます。
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利回りを単純平均で計算し、実際の運用成績を過大評価する
各年のリターンを足して年数で割った「単純平均」を年平均利回りだと思い込んでしまう間違いです。+50％と−50％の2年間は単純平均では0％ですが、資産は0.75倍に減っており、実際の年平均利回りは約−13.4％です。値動きが大きいほど乖離は広がります。
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よくある質問（FAQ）
Q.投資信託の利回りを逆算することはできますか。年平均何パーセントで運用できたか知りたいです
A. はい、できます。「利回りを逆算」モードで、初期投資額・毎月の積立額・運用期間・到達したい金額を入力すると、必要な年平均利回りを算出します。たとえば初期100万円と毎月3万円を20年運用して2,000万円に到達するには、年利約7.09パーセントが必要と分かります。過去の運用実績を入力すれば、実際に何パーセントで回っていたかの検証にも使えます。
Q.2000万円を貯めるには毎月いくら積み立てればよいか逆算できますか
A. はい、できます。「目標から逆算」モードで目標金額・初期投資額・想定年利・運用期間を入力すると、必要な毎月の積立額が表示されます。初期投資100万円、想定年利5パーセント、20年で2,000万円を目指す場合、必要な積立額は毎月約41,884円です。積立額を固定して「何年かかるか」を求めるモードにも切り替えられます。
Q.一括投資と毎月積立のどちらが有利かをこのツールで比較できますか
A. 比較できます。一括投資を試算する場合は初期投資額のみを入力して毎月積立額を0円にし、積立を試算する場合は初期投資額を0円にして毎月積立額を入力してください。同じ投資総額でも、資金が市場に置かれている期間が長い一括投資のほうが計算上は有利になりますが、購入時期による価格変動リスクは積立より大きくなります。
Q.計算結果は税金や手数料が引かれた金額ですか。税引後の手取りは分かりますか
A. 口座の種類を切り替えることで確認できます。初期状態は新NISAを想定した非課税表示ですが、「課税口座」に切り替えると運用益に対する20.315パーセントの税額と、それを差し引いた税引後の手取り額を表示します。ただし信託報酬などの運用コストは含まれていないため、より正確に試算したい場合は想定年利からファンドの信託報酬を差し引いた数値を入力してください。
Q.将来の物価上昇（インフレ）を考慮した実質的な価値は分かりますか
A. はい、分かります。想定インフレ率を入力すると、最終資産額を現在の貨幣価値に換算した「実質価値」を同時に表示します。たとえば年2パーセントのインフレが30年続くと、貨幣の購買力はおよそ半分になります。名目上の金額が目標に届いていても実質価値では不足している場合があるため、長期の計画ではこの数値を基準に判断してください。
Q.シミュレーションで採用されている利息の計算方式は単利と複利のどちらですか
A. 複利方式です。積立投資の実態に近づけるため、1か月ごとに利益を元本へ組み入れて再投資する月次複利で計算しており、積立は毎月初に行う前提です。あわせて、同じ条件を単利で運用した場合の金額と、複利との差額も表示するため、複利効果がどれだけ効いているかを数値で確認できます。
Q.シミュレーターに入力した資産状況や利回りのデータが外部に漏洩しませんか
A. 一切ありません。当ツールはすべての計算処理が利用者のブラウザ内のみで完結する完全ローカル処理型の設計です。入力した数値がサーバーへ送信されたりデータベースに保存されたりすることはなく、ページを閉じればデータは即座に消去されます。
あなたの声で、
このツールをより鋭く。
「こんな機能が欲しい」「ここを直してほしい」といったご意見や、新しいツールのリクエストを募集しています。エンジニアが直接目を通し、開発の参考にさせていただきます。