家賃と物件価格・ローン条件を入力するだけで、賃貸と購入の実質コストを年数ごとに比較します。 頭金・金利・管理費・固定資産税・資産価値の減少まで考慮し、何年目で逆転するかを自動算出。
比較する居住年数
賃貸の条件
月額家賃
年間の家賃上昇率
火災保険料（年額）
駐車場代（月額）
購入の条件
物件価格
頭金の割合
住宅ローン金利（年率）
ローン返済期間
管理費・修繕積立金（月額）
固定資産税・都市計画税（年額）
購入諸費用の割合
資産価値の年間減少率
20年間で比較した結果
お得になる試算です
賃貸
2,270万円
20年間の総支払額
購入
2444.3万円
実質コスト（資産控除後）
購入コストの内訳（20年間）
年数ごとのコスト推移
ADVICE
現在の条件では、約30年目で購入の実質コストが賃貸を下回る試算です。想定される居住年数がこれより短い場合は、賃貸を続ける選択肢も含めて検討してみましょう。
賃貸と購入、実質コストで比較するとどちらが得？
「賃貸と購入、結局どちらが得なのか」という問いに対して、単純な毎月の支払額だけを比べても正しい答えは出ません。購入の場合は頭金・諸費用という初期負担がある一方で、ローンの返済が進むほど物件という資産（純資産）が積み上がっていきます。この「資産」を考慮せずに支払総額だけを比較すると、購入が不当に高く見えてしまいます。
本ツールは、家賃・物件価格・頭金・ローン金利・管理費・固定資産税・資産価値の減少率などの条件を入力するだけで、資産価値とローン残債を差し引いた「実質コスト」で賃貸と購入を比較できるシミュレーターです。何年住むと購入の方が有利になるのか、逆転年数の目安も自動で算出します。
住み替えの可能性がある方、頭金や金利の条件を変えて感度を確認したい方など、住まいの選択における判断材料としてご活用ください。
こんなシーンで便利です
マイホーム購入を検討し始めた最初の段階で
住宅購入を漠然と検討し始めた段階で、今のまま賃貸を続ける場合と購入した場合の実質コストの差をざっくり把握したい場合に。
頭金や金利の条件を変えて感度を確認したい時に
頭金を増やした場合、金利が変わった場合に、逆転年数や実質コストがどう変化するかをシミュレーションし、資金計画の参考にできます。
住み替え・転勤の可能性がある場合の判断材料に
数年後に住み替えや転勤の可能性がある場合、その居住年数で購入が本当に得になるのかを事前に確認したい場合に活用できます。
不動産会社やFPへ相談する前の事前準備として
不動産会社やファイナンシャルプランナーに相談する前に、自分なりの試算を持っておくことで、より具体的で建設的な相談がしやすくなります。
使い方は簡単 4ステップ
- 「賃貸」の条件として、現在または検討中の月額家賃・更新料の有無などを入力します。
- 「購入」の条件として、物件価格・頭金の割合・ローン金利・返済期間などを入力します。
- 比較したい居住年数（5年〜35年）を選択します。
- 実質コストの比較結果と、賃貸・購入が逆転する年数の目安が自動で表示されます。
※すべて数値入力とボタン選択のみで完結し、入力内容がサーバーに送信されることはありません。
ご利用時の注意点
- 本ツールで算出される金額は、入力条件に基づく概算のシミュレーション結果です。実際の住宅ローンの審査結果、金利、物件の資産価値を保証するものではありません。
- 資産価値の減少率は一定の仮定を置いた概算です。実際の物件価格は立地や市況、築年数によって変動し、上昇するケースもあります。
- 固定資産税・都市計画税、管理費・修繕積立金は、入力した金額が将来にわたって一定であることを前提に計算しています。
- 完全無料・安全：入力した金額や条件は一切送信されない、通信が発生しないブラウザ完結型のツールです。
賃貸・購入それぞれの主なコスト項目
実質コストの比較にあたって、本ツールが考慮している主な項目です。
| 区分 | 主なコスト項目 | 本ツールでの扱い |
|---|---|---|
| 賃貸 | 月額家賃・更新料・火災保険・駐車場代 | 居住年数分を積み上げて総支払額を算出 |
| 購入（支出） | 頭金・諸費用・ローン返済額・管理費/修繕積立金・固定資産税 | 居住年数分の総支払額を算出 |
| 購入（資産） | 物件の想定売却価格・ローン残債 | 総支払額から差し引き、実質コストを算出 |
※実質コスト＝総支払額－（想定売却価格－ローン残債）として計算しています。値が小さいほど、実質的な負担が少ないことを示します。
賃貸vs購入の比較で押さえておきたいポイント
住まい選びの判断材料として知っておきたい、賃貸と購入それぞれの特徴を解説します。
結論：支払総額だけでなく「資産として残るかどうか」で比較する
賃貸の家賃は、支払った時点で全額が消費される費用です。一方、購入のローン返済は、元本部分が資産（純資産）として積み上がっていくという違いがあります。
そのため、単純な毎月の支払額の比較ではなく、「売却したらいくら手元に残るか」を差し引いた実質コストで比較することが、正確な判断につながります。
購入は初期の数年、賃貸よりコストが高くなりやすい
購入時には、頭金に加えて仲介手数料・登記費用・ローン事務手数料などの諸費用（物件価格の6〜8%程度が目安）がまとまって発生します。
そのため、購入後の数年間は、諸費用の負担によって賃貸よりも実質コストが高く出るのが一般的です。年数が経つにつれてローンの元本返済が進み、純資産が積み上がることで、多くの場合ある時点から購入が有利に転じます。
資産価値の下落スピードが結論を左右する
購入における実質コストの計算では、将来の資産価値（想定売却価格）が大きな影響を与えます。
資産価値の下落が緩やかな立地・物件であれば購入が有利になりやすく、下落が速い物件であれば、資産価値が想定より早く目減りし、賃貸との差が縮まる、あるいは賃貸の方が有利になることもあります。複数の下落率で試算し、結果の変化を確認しておくことをおすすめします。
ライフプランの変化に対する柔軟性も判断材料に
実質コストの比較に加えて、転勤・家族構成の変化・住み替えの可能性といった、金額に表れないライフプラン上の柔軟性も重要な判断材料です。
数年での住み替えの可能性がある場合は、たとえ実質コストで購入が有利でも、身軽さを優先して賃貸を選ぶという考え方も合理的な選択肢のひとつです。
よくある失敗と対策
毎月の支払額だけを比較し、資産として残る価値を考慮しなかった
住宅ローンの毎月返済額が家賃より高いという理由だけで購入を見送ってしまい、返済によって資産が積み上がるという側面を考慮せずに判断してしまう失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
諸費用や管理費・固定資産税を見落とし、想定より購入コストが高くなった
物件価格とローン返済額だけで予算を組んでしまい、諸費用や管理費・修繕積立金、固定資産税といった付随コストを見落としてしまう失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
楽観的な資産価値の想定で試算し、実際は想定より目減りしていた
資産価値がほとんど下落しない前提で試算してしまい、実際に売却する段階になって想定より大幅に安い金額でしか売れなかった失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
短期間での住み替えの可能性を考慮せず購入を決めてしまった
数年後に転勤や住み替えの可能性があることを軽視し、購入直後に売却することになり、諸費用や仲介手数料の負担だけが残ってしまう失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
よくある質問（FAQ）
Q.賃貸と購入、結局どちらが得なのですか
A. 一概にどちらが得とは言えず、居住年数・金利・物件の資産価値の推移によって結論が変わります。一般的には、同じ物件に長く住み続けるほど、頭金や諸費用を回収しやすくなり購入が有利になりやすい一方、転勤や住み替えの可能性がある場合は身軽な賃貸が有利になりやすい傾向があります。本ツールでは、居住年数ごとに実質コストを比較し、何年目で逆転するかの目安を確認できます。
Q.「実質コスト」とはどのように計算していますか
A. 購入の場合、頭金・諸費用・ローン返済額・管理費や固定資産税などの総支払額から、その時点での物件の資産価値（想定売却額）とローン残債の差額（純資産）を差し引いた金額を「実質コスト」としています。単純な支払総額ではなく、売却した場合に手元にいくら残るかを考慮した、より実態に近い比較ができます。
Q.何年目で賃貸と購入のコストが逆転しますか
A. 頭金の額、ローン金利、家賃の水準、資産価値の減少率によって逆転時期は大きく変わります。頭金や諸費用の初期負担が大きい購入は、最初の数年は賃貸よりコストが高くなりやすいですが、ローンの返済が進み資産（純資産）が積み上がるにつれて逆転するケースが一般的です。本ツールに条件を入力すると、具体的な逆転年数の目安を自動で算出します。
Q.資産価値の減少率はどのように設定すればよいですか
A. 一般的な目安として、マンションは年1〜2%程度、木造の戸建ては年2〜3%程度で資産価値が緩やかに下落するケースが多いとされますが、立地や築年数、市況によって大きく異なります。正確な数値が分からない場合は、初期設定値のまま、または複数のパターンで試算して感度を確認することをおすすめします。
Q.固定資産税や管理費はどのくらいを目安に入力すればよいですか
A. 固定資産税・都市計画税は、一般的に物件価格の0.7%〜1.0%程度（年額）が目安とされています。マンションの管理費・修繕積立金は、物件の規模やグレードによりますが月額1万円〜2.5万円程度が一般的です。戸建ての場合は管理費が発生しない代わりに、将来の修繕費用を自分で積み立てておく必要がある点にご注意ください。
Q.入力した金額や条件が外部に送信される心配はありませんか
A. ありません。本ツールはすべての計算をブラウザ内だけで完結させており、入力した数値がサーバーへ送信されたり保存されたりすることはありません。
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