文字数や単価を入力するだけで、原稿料の総額・消費税込み金額・源泉徴収後の手取り額・時給換算まで まとめて確認できます。複数案件のリスト管理にも対応。
計算方式
原稿料（税込み）
内訳
換算文字単価
2.00円/字
時給換算
2,661円
ADVICE
源泉徴収された税額は、確定申告で所得税と精算されます。年間の源泉徴収合計は、案件リストに追加しておくと集計しやすくなります。
入力項目
消費税の表示
源泉徴収（個人・フリーランス向け）
案件リスト（複数案件の合計管理）
案件を追加すると、合計金額をここで確認できます。
原稿料はどう計算する？文字単価・ページ単価・源泉徴収の仕組み
原稿料の計算方式は、大きく分けて「文字単価」「ページ単価」「本数単価（記事1本あたりの固定額）」の3種類があります。同じ案件でも契約形態によって単位が異なるため、単価だけを見比べても実際の収入は比較しにくいという悩みを抱えるライター・編集者の方は少なくありません。
さらに、フリーランスへの原稿料の支払いには源泉徴収税（10.21%、100万円超部分は20.42%）が発生するため、「請求金額」と「実際に振り込まれる手取り額」にはズレが生じます。本ツールは、この換算と控除計算を自動化し、案件ごとの実質的な収入を正確に把握できるようにしたシミュレーターです。
単発の見積もり計算はもちろん、複数の媒体から依頼を受けているライターの方が月間の原稿料合計を一覧管理する用途にも対応しています。
こんなシーンで便利です
新しい執筆案件の見積もり額を確認したい時に
文字単価やページ単価が提示された案件で、実際の文字数・ページ数を入力し、税込み総額と手取り額をその場で確認できます。
文字単価とページ単価、異なる単位の案件を比較したい時に
ページ単価で提示された案件を文字単価に換算することで、他の文字単価案件と条件を同じ土台で比較検討できます。
源泉徴収後の手取り額を事前に把握しておきたい時に
請求書を発行する前に、源泉徴収税額と実際に振り込まれる手取り額を事前に計算し、資金繰りや確定申告の準備に役立てられます。
複数案件の合計金額を月次でまとめて管理したい時に
案件ごとに計算した結果をリストに追加していくことで、月間の原稿料合計・源泉徴収合計・手取り合計を一覧で把握できます。
使い方は簡単 4ステップ
- 「文字単価」「ページ単価」「本数単価」のいずれかの計算方式を選びます。
- 文字数・ページ数・本数と、単価（円）を入力します。
- 消費税の表示（税抜／税込）と、源泉徴収の有無を切り替えます。
- 想定作業時間を入力すると時給換算も表示されます。必要に応じて「案件リストに追加」して複数案件を管理できます。
※すべての計算はブラウザ内でリアルタイムに行われ、入力した文字数・単価・案件名がサーバーに送信されることはありません。
ご利用時の注意点
- 源泉徴収税額・手取り額は一般的な計算方法（原稿料等に対する10.21%／100万円超部分20.42%）に基づく目安です。実際の控除額は契約内容や支払い側の処理によって異なる場合があります。
- 消費税の取り扱いは、インボイス制度における登録事業者かどうかによって実務上の扱いが異なります。正確な税務処理については税理士等の専門家にご確認ください。
- 本ツールで計算した金額は、確定申告や請求書作成における参考値としてご利用ください。正式な金額の算定は契約書・発注書の記載内容を優先してください。
- 完全無料・安全：入力した案件名や金額などの情報は一切送信されない、通信が発生しないブラウザ完結型を採用しています。
ジャンル別・文字単価の相場早見表
一般的なWebライティング案件における文字単価の目安です。実際の単価は媒体・依頼元・ライターの実績によって変動します。
| ジャンル | 文字単価の目安 | 400字あたり換算 |
|---|---|---|
| 初心者向けブログ・SEO記事 | 0.5円〜1.0円/字 | 200円〜400円 |
| SEOライティング（中級） | 1.0円〜3.0円/字 | 400円〜1,200円 |
| 取材・インタビュー記事 | 3.0円〜8.0円/字 | 1,200円〜3,200円 |
| 専門記事（医療・法律・金融等） | 3.0円〜10.0円/字 | 1,200円〜4,000円 |
| 動画台本・シナリオ | 2.0円〜5.0円/字 | 800円〜2,000円 |
| 書籍・雑誌原稿（ページ単価） | ― | 4,000円〜15,000円/ページ |
※上記は一般的な相場帯の目安であり、契約条件・実績・専門性によって大きく変動します。本ツールの「換算文字単価」機能を使うと、ページ単価・本数単価の案件も同じ基準で比較できます。
原稿料計算の基本と、フリーランスライターが押さえておきたい税金の知識
契約前・請求前に知っておきたい、原稿料の計算方法と税務上の注意点を解説します。
結論：原稿料は「文字単価」「ページ単価」「本数単価」の3方式で決まる
Webメディアの案件では文字単価、雑誌・書籍ではページ単価、企業のオウンドメディアなどでは本数単価（記事1本あたりの固定額）で契約するケースが多く見られます。
同じ「1文字1円」でも、実際の文字数指定や修正対応の範囲によって実質的な単価は変わるため、契約時には単価だけでなく文字数の範囲・修正回数の条件まで確認することが重要です。
文字単価とページ単価の換算方法：400字詰め原稿用紙の考え方
日本の出版業界では、伝統的に400字詰め原稿用紙を1ページの基準とする慣習があります。ページ単価の案件を文字単価に換算する場合は、
文字単価 ＝ ページ単価 ÷ 1ページあたりの文字数
で計算します。本ツールでは1ページあたりの文字数を400字以外にも自由に設定できるため、Web媒体独自の文字数区分にも対応できます。
源泉徴収税（10.21%）の仕組みと手取り額の考え方
個人（フリーランス）に支払われる原稿料等の報酬は、所得税法上「源泉徴収の対象となる報酬」に該当し、支払う側が10.21%（100万円を超える部分は20.42%）を差し引いて納付する義務があります。
そのため、請求書に記載した金額がそのまま振り込まれるわけではなく、源泉徴収税額を差し引いた金額が実際の入金額（手取り額）になる点に注意が必要です。確定申告の際は、源泉徴収された金額を精算する形になります。
複数案件を一覧管理し、月間の原稿料合計を把握する方法
複数の媒体・クライアントから依頼を受けているライターの場合、案件ごとに単価や支払い条件が異なるため、月単位でどれだけの原稿料が発生しているかを把握しにくいという課題があります。
案件ごとの計算結果をリスト化して合計を確認する習慣をつけることで、確定申告時の集計作業や、翌月の資金繰りの見通しを立てやすくなります。
よくある失敗と対策
源泉徴収を考慮せず、請求額と手取り額を混同してしまう
請求書に記載した金額がそのまま振り込まれると思い込み、実際の入金額が源泉徴収税分だけ少なかったことに後から気づく失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
文字単価とページ単価の単位を混同し、契約条件を誤解する
「1ページ5,000円」という条件を「1文字5,000円」のように誤認してしまう、あるいは1ページの文字数を確認せずに見積もりを立ててしまう失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
複数案件の合計を把握できず、確定申告の時期に慌てて集計する
案件ごとの原稿料をその都度計算するだけで記録を残しておらず、確定申告の時期になって1年分の収入を慌てて集計し直す失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
時給換算せず、実質的に割に合わない案件を引き受けてしまう
文字単価だけを見て契約したものの、取材や修正対応に想定以上の時間がかかり、結果的に時給換算すると最低賃金を下回るような案件だったというケースです。
💡 対策・解決策を見る▼
消費税の記載を誤り、インボイス対応の請求書が作成できない
税抜き価格と税込み価格を混同したまま請求書を作成してしまい、消費税額を区分記載できずインボイス制度に対応した請求書になっていない失敗です。
💡 対策・解決策を見る▼
よくある質問（FAQ）
Q.原稿料の文字単価の相場はいくらですか
A. 案件の専門性によって幅がありますが、初心者向けのブログ・SEO記事で0.5円〜1円/字、SEOライティング中級者向けで1円〜3円/字、取材・インタビュー記事で3円〜8円/字、医療・法律・金融など専門性の高い記事で3円〜10円/字程度が目安です。あくまで一般的な相場であり、媒体や依頼元によって条件は異なります。
Q.ページ単価とは何ですか、文字単価とどう換算すればよいですか
A. ページ単価は、原稿用紙1ページ（一般的に400字詰め）あたりの金額で契約する方式です。文字単価に換算する場合は「ページ単価 ÷ 1ページあたりの文字数（通常400字）」で計算します。本ツールでは1ページあたりの文字数を自由に設定できるため、400字詰め以外の原稿用紙にも対応できます。
Q.源泉徴収税はどのように計算されますか
A. 個人（フリーランス）に対して支払われる原稿料は、原則として支払い側が源泉徴収を行います。税率は、支払金額が100万円以下の部分は10.21%、100万円を超える部分は20.42%です。本ツールではこの税率をもとに源泉徴収税額と手取り額を自動計算します。
Q.消費税は原稿料に含めて計算されますか
A. 本ツールでは、入力した単価を税抜きの本体価格として扱い、「税込み表示」を選択すると本体価格に10%の消費税を加えた金額を表示します。なお、請求書に消費税額が区分して記載されている場合、消費税相当額は源泉徴収の対象外となるのが原則で、本ツールもこの考え方に沿って本体価格を基準に源泉徴収税額を計算しています。
Q.複数の案件の原稿料をまとめて管理することはできますか
A. はい、できます。計算した内容を「案件リストに追加」することで、案件ごとの金額を一覧化し、月間の原稿料合計・源泉徴収税合計・手取り合計を自動集計できます。複数の媒体から依頼を受けているライターの方の、月次の収入管理にご活用いただけます。
Q.時給換算はどのように計算されますか
A. 想定作業時間（執筆・取材・修正などにかかった時間の合計）を入力すると、手取り額（源泉徴収ありの場合）または税込み総額（源泉徴収なしの場合）をその時間で割った時給換算額を自動表示します。案件ごとの実質的な割の良さを比較する際の目安としてご活用いただけます。
Q.入力した金額や案件名などの情報が外部に送信される心配はありませんか
A. 一切ありません。本ツールはすべての計算処理をユーザーのブラウザ内だけで実行する完全ローカル処理型です。入力した文字数・単価・案件名などがサーバーに送信されたり保存されたりすることはなく、ページを閉じれば情報は即座に消去されます。
あなたの声で、
このツールをより鋭く。
「こんな機能が欲しい」「ここを直してほしい」といったご意見や、新しいツールのリクエストを募集しています。エンジニアが直接目を通し、開発の参考にさせていただきます。